【2026年最新】保育士の年収はいくら？手取り・年齢・地域別の平均年収から、公立私立の違いと年収アップ方法まで解説 

保育士のお給料は「安い」とよく言われますが、それって本当なのでしょうか？ 

「ニュースやSNSでは低いって聞くけど、実際はいくらくらいが普通なの？」 

「いま自分がもらっているお給料は、高いほう？それとも低いほう？」 

そんなふうに感じたことがある方も多いのではないでしょうか。 

保育士の年収は、年齢や経験年数、働く地域、公立か私立かといった条件によって大きく変わります。 

この記事では2025年時点の公的データをもとに、保育士の平均年収や手取りの目安を整理しながら、「いまの自分の条件はどのあたりなのか」「この先、年収を上げるにはどうすればいいのか」を、分かりやすく解説していきます。 

保育士の平均年収と手取りの目安（2026年最新） 

まず最初に業界別に見たときの保育士の平均年収をご紹介します。 

厚生労働省の「令和6年（2024年実施）賃金構造基本統計調査」の結果によると、保育士の平均年収はおよそ406.8万円とされています。 

項目	金額の目安（目安値）
平均月収（額面）	約27.7万円
平均年間賞与	約74.1万円
平均年収	約406.8万円

※年収は「月収×12か月＋賞与（ボーナス）」を含めた金額です。 
※手取り額は、ここから税金や社会保険料が引かれます。 

求人票では「月給（額面）」だけが大きく書かれていることも多く、賞与や手当を含めた年収の実態が見えにくい場合があります。しかし実際は、月給に年間のボーナス等を足した年収ベースで見ていくことが大切です。 

では、この保育士の平均年収は他の業種と比べてどうなのでしょうか。同じ統計データで「全産業平均」と並べると、保育士の平均年収の方が約60万円ほど低いという結果出ます。 

区分	平均年収の目安
保育士	約400万円前後
全産業平均	約460万円前後

ただし、この数字の“低さ”は次の点を踏まえて考える必要があります。 

・全産業平均には、年収が高い職種（金融・IT・管理職など）も含まれている 

・保育士は女性比率が高く、パートや短時間勤務者も含めた平均値である 

そのため、単純に「保育士は平均年収が低い」と考えるのではなく、他の業種との働き方や年齢構成、賞与・手当の違いを踏まえて理解しましょう。 

また、女性が中心の職場だからこそ、住宅支援や育休・産休の取得しやすさなどを鑑みると、年収の数字以上に“生活のしやすさ”に差が出るケースもあります。 

平均年収の高い低いに一喜一憂せずに、自分がどのような制度や福利厚生を受けているのかもしっかり確認しましょう。 

年齢・経験年数で年収はどれくらい変わる？ 

保育士の年収は、年齢だけで決まるものではありません。実際には、「これまでの経験年数」や「どんな役割を担っているか」によって、年収の伸び方が変わってきます。 

この章では、 

・年齢ごとの年収の傾向 

・経験年数による違い 

・役職や役割によって貰える手当について 

を、統計データをもとに順番に見ていきましょう。 

年齢別に見る保育士の平均年収 

まずは、年齢ごとの平均年収から見てみます。 

年齢が上がるにつれて年収も上がる傾向はありますが、昇給カーブは全体的にゆるやかなのが特徴です。 

参考：賃金構造基本統計調査 / 令和６年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種より加工 

年齢	平均月収（万円）	年間賞与（万円）	平均年収（万円）
20〜24歳	23.9万円	47.2万円	334.5万円
25〜29歳	25.9万円	59.2万円	370.4万円
30〜34歳	27.2万円	63.4万円	389.9万円
35〜39歳	29.1万円	79.1万円	428.8万円
40〜44歳	28.7万円	74.9万円	418.9万円
45〜49歳	29.2万円	79.4万円	430.2万円
50〜54歳	29.3万円	75.3万円	426.4万円
55〜59歳	30.9万円	84.9万円	456.3万円
60〜64歳	31.4万円	76.9万円	453.3万円
65〜69歳	26.3万円	52.2万円	367.7万円
70歳以上	39.4万円	149.5 万円	621.9万円

この表を見ると20代から30代にかけては少しずつ年収が上がり、40代以降は横ばい〜緩やかな上昇に落ち着く傾向が分かります。 

ただし、一概に同じ年齢であれば同じくらいの年収とは言えません。なぜならば年収が決まるには複数の要因があります。そのひとつが次に紹介する「勤続年数（経験年数）」です。 

参考：賃金構造基本統計調査 / 令和６年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種より加工 

勤続年数（目安）	平均年収（目安）
0年	287.8万円
1〜4年	355.1万円
5〜9年	380.1万円
10〜14年	435.3万円
15年以上	495.8万円

保育士の場合、年齢よりも「どれだけ現場経験を積んできたか」が、年収に影響しやすい傾向があります。 

経験年数が増えるにつれて、 

・任される仕事の幅が広がる 

・後輩指導や園運営に関わる役割が増える 

といった理由から、年収も上がりやすくなります。 

「同じ30代でも、年収に差がある」と感じる場合、自分の今までの職歴や経験を振り返ってみましょう。そこに勤続年数や役割の違いが影響しているケースは少なくありません。 

役職（リーダー・主任など）で年収が上がる仕組み 

さらに年収を左右するのが、役職や役割に応じた手当です。 

保育士の処遇改善を目的として、国は「処遇改善等加算」という制度を設けています。 

なかでも、処遇改善等加算Ⅱでは、一定の役割を担う保育士に対して、役職や専門性に応じた加算が行われています。 

役割ごとの手当の目安を整理すると、次のようになります。 

役割の例	上がりやすい手当（例）	よくある条件（例）
職務分野別リーダー	月5,000円程度の加算が想定	担当分野の研修受講、役割の付与など
専門リーダー	月40,000円程度の加算が想定	専門性の研修受講、園内でのリード役など
副主任保育士	月40,000円程度の加算が想定	一定の経験＋研修受講、マネジメント補佐など
主任・園長など	役職手当（園ごとに金額は差）	役職任命、経験、資格、自治体ルールなど

参考：こども家庭庁「技能・経験に応じた処遇改善等加算 Ⅱの仕組み」 

※上記の金額は、処遇改善等加算Ⅱに基づく「加算額の目安」です。 
実際の支給額や支給方法は、園ごとの配分ルールによって異なります。 

それにより役職別に見た年収も以下の通り差が出てきます。 

役職	年収
施設長	約698万円
主任保育士	約568万円
保育士	約417万円
保育補助者（無資格）	約305万円

参考：こども家庭庁「令和6年度　幼稚園・保育所・認定こども園等の経営実態調査集計結果＜速報＞」

今後自身の年収アップのために役職に挑戦する際は、 

・その役割に就くと 毎月いくら上がるのか 

・どんな条件（研修・経験・役割）が必要なのか 

を事前にしっかりと確認しておきましょう。 

今後転職活動をするつもりでなのであれば、求人票に書かれていない場合でも、面接や見学の場で聞いて問題ありません。 

「処遇改善の加算は、どの役割が対象になりますか？」と聞くと、比較的スムーズに教えてもらえるでしょう。 

エリア別の保育士平均年収の違い 

同じ保育士でも、働く地域によって年収に差が出ます。引っ越しや転職を考えるときは、その地域がどれくらいの年収なのか、低いのか高いのかを見ておくと安心です。 

厚生労働省の「職業情報提供サイト jobtag 保育士」情報によると、都道府県別の保育士の平均年収は次のとおりです。 

都道府県	平均年収
北海道	422.4万円
青森県	404.6万円
岩手県	356.2万円
宮城県	370.9万円
秋田県	368.1万円
山形県	379.1万円
福島県	365.4万円
茨城県	401.6万円
栃木県	366.7万円
群馬県	392.6万円
埼玉県	391.8万円
千葉県	455.7万円
東京都	422.3万円
神奈川県	449万円
新潟県	342.6万円
富山県	401.8万円
石川県	425.1万円
福井県	336.4万円
山梨県	374.9万円
長野県	378.8万円
岐阜県	334.5万円
静岡県	404.4万円
愛知県	400.5万円
三重県	401.6万円
滋賀県	384.7万円
京都府	456.7万円
大阪府	387.2万円
兵庫県	382.8万円
奈良県	428.1万円
和歌山県	415.1万円
鳥取県	370.9万円
島根県	395.2万円
岡山県	352.2万円
広島県	442.7万円
山口県	347.2万円
徳島県	335.6万円
香川県	351.9万円
愛媛県	404.7万円
高知県	359.6万円
福岡県	404.5万円
佐賀県	408万円
長崎県	378.5万円
熊本県	424.4万円
大分県	409.4万円
宮崎県	383.4万円
鹿児島県	368万円
沖縄県	364.5万円

このように見ると、都市部を中心に年収が高い地域もあれば、地方ではやや低めに出ている地域もあります。 

ただし、この数字だけで「働きやすさ」や「条件の良さ」を判断するのは注意が必要です。物価や家賃の違いなども年収と一緒に確認しましょう。 

公立保育士と私立保育士の年収の違い 

公立保育士は、自治体の給与規程に基づいて昇給していくため、年収が安定して上がりやすい傾向があります。 

一方、私立保育士は園ごとの差が大きく、園の方針や処遇改善の配分によって、年収にばらつきが出やすいのが特徴です。 

区分（保育所）	月額給与（賞与込）	年額の目安（=月額×12）
私立（常勤）	34.8万円	約417.8万円
公立（常勤）	36.5万円	約438.6万円

参考：こども家庭庁「令和6年度幼稚園・保育所・認定こども園等の経営実態調査集計結果＜速報＞」 

ただし、私立でも年収を上回るケースは十分にあります。処遇改善手当の配分が手厚い園や、住宅支援が充実している園では、公立と同等、あるいはそれ以上の年収になることも珍しくありません。 

求人票を見比べるときには、給与欄だけではなく福利厚生欄も忘れずに確認しましょう。 

施設形態別の保育士の年収の違い 

公立か私立かだけでなく、どの施設形態で働くかによっても、保育士の年収には違いが出ます。 
認可保育所、認可外保育施設、認定こども園などでは、運営の仕組みや補助金の内容が異なり、給与の考え方も変わってくるためです。 

区分	施設・事業形態	月額給与（賞与込）	年収（×12）
保育所	保育所（保育士）	34.8万円	417.6万円
幼稚園	幼稚園（新制度）（教諭）	33.5万円	402.0万円
認定こども園	認定こども園（保育教諭）	33.2万円	398.4万円
家庭的保育事業	家庭的保育事業（家庭的保育者）	36.8万円	441.6万円
地域型保育事業	小規模保育事業（A型）（保育士）	29.4万円	352.8万円
〃	小規模保育事業（B型）（保育士）	30.0万円	360.0万円
〃	小規模保育事業（C型）（家庭的保育者）	30.4万円	364.8万円
〃	事業所内保育事業（A型適用）（保育士）	28.2万円	338.4万円
〃	事業所内保育事業（B型適用）（保育士）	27.9万円	334.8万円
〃	事業所内保育事業（20人以上）（保育士）	30.1万円	361.2万円

参考：こども家庭庁「令和6年度幼稚園・保育所・認定こども園等の経営実態調査集計結果＜速報＞」 

同じ保育士資格を持っていても、働く施設形態によって「年収の上がりやすさ」や「安定性」が異なるため、施設形態ごとの比較は、職場選びや転職を考えるうえで有効な判断材料になります。 

雇用形態別の年収の違い 

雇用形態	平均勤続年数	月額給与（賞与込）	年収（×12）
常勤	26.7年	581,997円	6,983,964円
非常勤	38.9年	425,554円	5,106,648円

参考：こども家庭庁「令和6年度幼稚園・保育所・認定こども園等の経営実態調査集計結果＜速報＞」 

非常勤の年収の中には「短時間勤務」や「週回数少なめの勤務」も入っているため、どうしても平均年収では少なくなりがちです。 

ただしフルタイムで働く場合でも、一般的には正社員（常勤）のほうが賞与や昇給の仕組みが整っており、長く働くほど年収が安定しやすい傾向があります。 

一方で、パートや非常勤でも、手当の有無、処遇改善の対象になるかどうかによって、年収に差が出ます。例えば早番遅番手当があるのか、土曜日出勤時の給与は一律なのかなど、時給だけを見るのではなく、「どこまで年収として稼げるか」ということは確認しておきましょう。 

保育士の年収は今後上がる？最新の制度と業界の流れ 

「この先、保育士の給料は上がるの？」と感じている方は多いと思います。 

結論から言うと、国や自治体の制度によって、保育士の年収はすこしずつ底上げされています。保育士不足はいまだ解消されないため、今後もこの流れは続くことでしょう。 

この章では現在行われている制度につい詳しくて説明します。 

処遇改善など国の制度による年収アップの流れ 

保育分野では、保育士の待遇を改善するために、処遇改善に関する加算制度が継続的に見直されてきました。経営実態調査などの結果からも、私立保育所で働く常勤保育士の平均年収が前年より増加していることが確認されています。 

ただし、処遇改善手当は国から直接個人に支給されるものではなく、一度園に支給されたうえで、園ごとの運用ルールに沿って配分されます。そのため、同じ制度を使っていても、職員にどれだけ還元されるかは施設によって差が出やすいのが実情です。 

転職時には次のポイントを押さえておくと安心です。 

・処遇改善の対象が全職員か、役割者中心か 

・園内での配分ルールが説明されているか 

・給与明細に「処遇改善」「加算」などの項目が明記されているか 

自治体施策や今後の見通し 

国だけではなく自治体でも保育士の年収を上げるための施策が施行されています。代表例が「保育士宿舎借り上げ支援」などの住まい支援です。この制度は、保育士の確保を目的として、自治体が園を通じて家賃の一部を補助する仕組みで、多くの自治体で導入されています。 

ただし、住まい支援には条件が設けられているため、事前の確認が欠かせません。 

・対象者（新卒のみ、常勤のみ、一定年数までなど） 

・家賃の上限額や自己負担の有無 

・園が制度を実際に利用しているか（制度はあっても未導入の場合があります） 

たとえば、家賃8万円の物件で自己負担が1万円になるケースでは、毎月7万円分の負担が軽減されることになります。これは、年収に換算すると大きな差につながります。 

保育士が年収を上げるためにできること 

年収を上げる方法は、ひとつではありません。今の働き方やあなたのライフスタイルに合わせて考えてみましょう。ここでは代表的な選択肢を紹介します。 

役職につく 

年収アップの一番王道な方法は、役職やリーダー役に挑戦することです。 
「子どもと関わる仕事が好きだから、管理職は不安…」と感じる方も多いですが、最初から管理職を目指す必要はありません。 

まずは職務分野別リーダーなど、小さな役割から挑戦してみましょう。 

役職の話が出たときは、手当の金額だけでなく、研修の受講内容や業務量がどれくらい増えるのかもあわせて確認すると、無理のない判断がしやすくなります。 

資格取得や研修で手当を増やす 

研修や資格の取得は、役職手当や処遇改善加算につながりやすい方法です。特にキャリアアップ研修は、役割者の要件として求められるケースが多いため、制度の対象かどうかを事前に確認しておきましょう。 

・キャリアアップ研修：役割に応じて受講が必要になることがある 

・資格手当：対象となる資格や金額は園ごとに異なる 

・研修支援：受講費や交通費の補助、勤務扱いになるかを確認する 

副業やフリーランス保育士として働く 

働き方に余裕があるなら、副業で収入を補う方法もあります。 
たとえば、ベビーシッター、保育補助の単発、制作（教材づくり）など、保育経験を活かせる仕事もあります。 

もしくは全ての単価を自分で決められるフリーランス保育士に転向することによって年収アップを目指せます。 

フリーランス保育士とは？年収・働き方・メリットデメリットをわかりやすく解説

待遇のよい職場へ転職するという選択 

私立保育園であれば、給与水準は全て保育施設が決めるため、同じ仕事量でも園によって待遇差が出ることは珍しくありません。現在働いている保育園で年収アップが目指せないのであれば、転職を考えるのもおすすめです。 

年収アップを狙う転職で見たいポイントは、次の3つです。 

• 賞与実績（◯か月分）と昇給の仕組みが明確か 

• 最初の給与に経験加算や前職の給与保証があるか 

• 住宅支援や研修支援など、手取り体感が上がる制度があるか 

応募前の情報収集でミスマッチを減らす方法 

給与が高そうに見える求人でも、実際に働いてみると「思っていたより支給額が少ない」と感じるケースは少なくありません。 

求人票では、基本給や月給の定義が統一されていないことも多く、見方を間違えると年収にズレが出てしまいます。 

年収で後悔しないためには、応募前に「どこを確認すべきか」をきちんと押さえておくことが大切です 

求人票で見るべき項目 

求人票を見るときは、金額だけで判断せず、「何が含まれている給与なのか」を一つずつ確認することが大切です。特に、次の項目は年収の差が出やすいため、意識してチェックしておきましょう。 

これらを確認しておくことで、「月給は高いけれど賞与が少ない」「手当がほとんど支給されない」といったミスマッチを防ぎやすくなります。 

チェック項目	見るポイント（例）
月給（内訳）	基本給／固定残業／処遇改善／役職手当が含まれるか
賞与	年何回、実績何か月分、支給条件（在籍要件）
手当	住宅、交通、資格、役職、研修支援の有無
福利厚生	退職金制度、宿舎借り上げ制度など

面接時に確認した方が良い項目 

求人票だけでは分からなかったことは、面接の場で情報を補っておくことが大切です。「どう聞けばいいか分からない」という方向けに、質問の例をまとめます。 

知りたいこと	聞き方の例（やわらかめ）
年収の目安	差し支えなければ、年収のモデルケース（例：2年目）を教えていただけますか？
処遇改善の配分	処遇改善は、どのような形で給与に反映されていますか？（手当名など）
住宅支援	宿舎借り上げや住宅手当は、対象条件はありますか？
研修支援	研修の費用や勤務扱いなど、園としてのサポートはありますか？

面接で質問するときは、最初から金額を質問するよりは、まず「制度があるかどうか」から確認すると話が進めやすくなります。金額については、場の雰囲気を見ながら少しずつ踏み込めば問題ありません。 

求職者への情報提供、足りていますか？ 

ここまで読み進めてくださった方の中には、採用や施設運営に関わっている方もいらっしゃるかもしれません。 

「面接までは進んだけれど、給与の話をした段階で辞退されてしまった」「周りの園が給与を高く見せていて、自園に応募が来ない」

――そんな経験はありませんか。 

今の採用市場では、保育士が複数の求人を比較しながら応募先を選ぶのが当たり前になっています。 だからこそ、まずは「選ばれる園」になることが、採用のスタート地点です。 

たとえば、経験加算を面接で説明する前提で新卒初任給しか書かれていない求人と、年収のモデルケースがあらかじめ示されている求人では、応募のしやすさに差が出るのは一目瞭然でしょう。 

情報が事前にそろっているほど、求職者は安心して応募しやすくなりますし、園側にとっても、条件のすれ違いを減らし、面接で「働き方」や「園の魅力」をしっかり伝えやすくなります。

もし「うちの園の場合はどう伝えればいいのだろう」「伝えるべき魅力やメリットが分からない」と感じたら、一度株式会社チポーレに相談してみませんか？ 

採用担当らいん君や園児募集らいん君、ホームページらくらく君などをノウハウを基に、貴園に必要なアピール方法や魅力についてお答えいたします。

よければ、気軽にお話を聞かせてください！ 

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